リフォームについて｜横手市・大仙市｜注文住宅で『蓄熱式全館床暖房』を建てれる工務店フォレスト

リフォームについて

リフォームのタイミングは？: リフォームを考えるきっかけとなるのは、次のような場合です。
・年数の経過による建物本体や設備の老朽化
・住まい全体や部屋別の不満の解消
・家族の年齢、構成の変化
・安心、安全・健康に過ごすための住まいの改善
大きく分けると、建物や設備など住まいそのものの老朽化に伴うもの。
もうひとつは、そこに住む家族の年齢や構成など生活環境が変化したときです。
リフォームでどんなことができるのですか？小さな工事も頼めますか？: 設備機器交換やクロスの貼り替えから、大規模な間取りの変更、耐震、断熱といった住宅の基本性能を高める内容まで承ります。お住まいの不便・不満を解消するための、ちょっとした工事も遠慮なくご相談ください。
リフォームでできること、できないこと？: リフォームが制限されたり制約を受ける要因は、建物の工法や構造による違い、建物の敷地や状態、マンション特有の条件や数々の法律の規定などさまざまです。特に、マンションの場合は自分の自由にできるのは専用部分だけです。マンションの構造体や共用部分のメンテナンス、補修、改修は管理組合が行いますので、個人が勝手に共用部分に手を入れることはできません。
リフォームできるかどうかは、法律の規定など総合的に判断する必要がありますので、専門家の意見やアドバイスも得ながら慎重にすすめることが大事です。
建て替えとリフォームどちらがお得？: 通常のリフォームなら新築より安く仕上ることができます。ただし、敷地の地盤が周囲より低い、建物の基礎にひび割れやゆがみが生じている、シロアリの被害が進んでいる場合などは、リフォームの前提として問題箇所の改良、補強、修理に多額の費用と日数が必要となります。このような場合は、リフォームを検討するよりも必要な処置を施したうえで、建て替えを考えたほうが賢明です。
見積りはどこまでが無料ですか？: 例えば、営業担当者が、お客さまのお宅を訪問し、お客さまのご要望をお聞かせいただき、それに基づくプランを作成した場合などは基本的に無料です。
ただし工事内容により、別途設計費用等が必要になる場合もございますので、まずは営業担当者にご相談ください。
見積書に記載の金額より高くなることはありませんか？: ご提出いたしました見積書に記載の工事内容であれば、見積書に記載の金額しかいただきません。
追加工事が発生した場合には、再度見積書を作成し、工事内容と金額にご了解いただいた上で工事施工いたします。
リフォーム工事中、引越しが必要でしょうか？: 大規模なリフォームを施工する場合でも、工事箇所により工事期間をずらすなどして進めていけば、引越しをせずにお住まいのままで可能な場合もあります。
もし、お住まいのままでの工事ができない場合でも、弊社にて仮住まいの手配（有償）もいたします。
古い家で地震が心配ですが。: 1981年の建築基準法の改正時に、新しい耐震基準が作られました。問題になるのは、改正前に建てられた家です。老朽化も進行していると考えられ、リフォームする前には壁の配置や量、筋交い、構造用金物の有無をチェックして耐震性を確認する必要があります。
壁量が足りなければ耐震壁を作らなければならないので、コストアップとなります。ただ、基礎が玉石を置いただけ、アンカーボルトが入っていないブロックなどの場合は補強費用が大幅に高くなるために、コスト的に建て替えを選んだ方が良いときもあります。
結露を防ぐには？: 結露が起きる原因は、外気と室内の温度差ですが、起きる場所によって表面結露と内部結露に分かれます。表面結露は暖房時に窓ガラスに水滴が付く状態ですが、室内に水蒸気をためないようこまめに換気をすることで抑えることができます。
一方、壁内に発生するのが内部結露です。壁の断熱材によって室内と壁内に大きな温度差が生じて内部に結露が発生します。内部結露は目に見えない所で発生するので、知らないうちに内部の躯体に腐朽が進んで深刻な状態になるときがあります。内部結露を防ぐ方法として、木造軸組材の外側に断熱材を設置する外断熱工法があります。
工事費以外に必要な費用は？: リフォームに要する費用は工事費用だけではありません。規模の大きな増改築などは、住みながらの工事より引っ越した方がトータルの費用と日数を抑えることができる場合もあります。
その場合、引越し費用、工事期間中の家賃や敷金・保証金、駐車場代、荷物を預けておく時の貸倉庫レンタル料などの費用が必要になります。また、増築面積によって建築確認申請の手数料、不動産取得税や登記費用などが必要になるときもあります。
一口にリフォームといっても工事代金だけでなく、ほかにもいろいろな費用が発生します。工事の規模、内容から見込まれる費用を計算して、ある程度余裕をもった資金計画をたてることをおすすめします。